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Management Resources 経営資源

知的資本

当社グループでは、中央研究所および厚木リサーチセンターの2拠点において、石油事業、エネルギーソリューション事業(太陽電池事業)の研究開発活動を行っています。お客様や社会のニーズに対応した高付加価値製品、次世代エネルギーの開発を通じて長期的な企業価値向上を目指しています。

中央研究所(神奈川県)

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厚木リサーチセンター(神奈川県)

厚木リサーチセンター(神奈川県)



CIS薄膜太陽電池サブモジュール

石油事業

高付加価値石油製品の開発
 中央研究所は石油事業に関する研究開発を行っています。精製、供給、流通、販売の各部門と連携するとともに、シェルグループと築いてきた技術を最大限活用し、お客様のニーズや高い環境性能を満たす潤滑油、グリース、アスファルト、燃料油などの石油製品開発に取り組んできました。2016年も引き続き、シェルグループが製造するGTLを原料とした高性能な潤滑油基油を用いた省エネルギー・長寿命潤滑油の開発を加速し、省燃費エンジンオイルやギヤ油、新たな増ちょう剤を適用した低トルク・長寿命グリースの開発を行いました。また、作業性・施工性を大幅に改善し、CO2排出を抑制した環境にやさしい舗装用アスファルトを開発しました。
広報部, GSファイナンス事業本部, 環境安全(HSSE)部, 法務部, 財務部, 総務部, 人事部, 情報企画部, 株式会社ディ・エフ・エフ

エネルギーソリューション事業 (太陽電池事業)

 厚木リサーチセンターは、ソーラーフロンティアのCIS薄膜太陽電池に関する最先端の研究開発を行っており、研究および商業生産レベルの両面でエネルギー変換効率の向上を目指すとともに、新たな用途を開発し、市場開拓の可能性を持つ先進的な製品の開発にも取り組んでいます。
 
COLUMN
ガス拡散電極を用いた人工光合成技術で水と二酸化炭素から炭化水素の直接合成に成功
 当社は太陽光と水と二酸化炭素から有用な物質を合成する「人工光合成」という分野の研究を行ってきました。 2016年12月にはこの研究過程で、ガス拡散電極という部材を用い、常温常圧の環境で太陽光エネルギーを利用してメタンやエチレンなどの物質を生成することに世界で初めて成功しました。
光合成とは、植物が太陽光のエネルギーを利用して、水と二酸化炭素から酸素や炭水化物(糖)をつくり出す現象です。人工光合成とは、この光合成を人工的に起こす技術です。当社はエネルギー会社として、この人工光合成技術を用いて、炭水化物ではなく、燃料や化学品として利用されるメタンやエチレンなどの炭化水素やアルコールなどをつくり出す研究に取り組んでいます。メタンやエチレンなどの炭化水素は、現在は主に原油や天然ガスなどの化石燃料から生産していますが、この人工光合成技術は太陽光と水と二酸化炭素のみを使ってこれらの炭化水素をクリーンにつくることができるため、人類にとって夢のような技術として期待されています。
 今回は当社の中央研究所にて、ソーラーフロンティア製のCIS薄膜太陽電池と半導体光触媒を組み合わせた装置を用いて、自然界で植物が行う光合成と同程度の太陽光エネルギー変換効率でメタンとエチレンを合成することに成功しました。
 当社は、今後もこのガス拡散電極を用いた人工光合成技術の研究を進め、2030年までの実用化に向けて技術水準を高め、二酸化炭素の再利用による持続可能な社会の実現を目指します。

ガス拡散電極を用いた人工光合成技術で水と二酸化炭素から炭化水素の直接合成に成功


ソーラーフロンティア、CIS薄膜太陽電池サブモジュールで世界最高変換効率19.2%を達成
 2017年1月、ソーラーフロンティアは、30cm角のCIS薄膜太陽電池サブモジュールにおいて、エネルギー変換効率 19.2%となる世界最高記録を達成しました。この記録は、ソーラーフロンティアが2012年2月にCIS薄膜太陽電池サブモジュールにおいて達成した世界最高値(17.8%)を大幅に上回ると同時に、すべての薄膜太陽電池サブモジュールの分野で世界最高記録となります。
 この成果は、厚木リサーチセンターにおいて、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)との共同研究を通して、光吸収層における製膜プロセスの改良によって品質を改善したことやバッファ層を変更したことなどにより達成しました。この新技術を適用して、2017年内に国富工場においてこれまでを大きく上回る性能の製品を量産開始する計画です。
ソーラーフロンティア、CIS薄膜太陽電池サブモジュールで世界最高変換効率19.2%を達成
  
広報部, GSファイナンス事業本部, 環境安全(HSSE)部, 法務部, 財務部, 総務部, 人事部, 情報企画部, 株式会社ディ・エフ・エフ
経営資源
組織・人的資本
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D&Iの浸透・実践による高い組織力

 当社は、1991年の育児介護休業法制定に先駆けて育児休職などの様々な両立支援策を実施し、2002年から「ダイバーシティ(後に「ダイバーシティとインク...

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人材ビジョンの浸透・実践による人材競争力

 2011年に人材ビジョン(求める人材像)を策定し、教育体系の再整備および評価制度の見直しを行い、人材の競争力強化に継続して取り組んでいます。人材ビジ...

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組織・人的資本
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人権の尊重

 当社は「行動原則」において「社会の責任ある一員として事業を行い、法令を遵守するとともに、基本的人権を尊重する」と定めており、社員を含むすべてのステー...

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組織・人的資本
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評価モニタリングのPDCAサイクルの短期化

 職場風土改善や組織課題解決の切り口を探り、PDCAサイクルを活用することで「活力ある職場風土の醸成」に繋げることを目的に、「従業員意識調査」を毎年実...

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組織・人的資本
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【社外取締役対談】働きやすい職場環境をつくり、競争力を高める

※こちらの社外取締役対談は、2017年3月に実施いたしました。 当社のダイバーシティとインクルーシブネス(D&I)取り組みの評価...

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組織・人的資本
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主な両立支援制度の詳細

すべての社員 年次有給休暇 毎年、勤続年数に応じて、有給休暇が付与されます(年間最大21日)。半日単位で取得できます...

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一般事業主行動計画

女性活躍推進法※に基づく一般事業主行動計画 2016年4月1日 ~ 2020年3月31日(4年間)  当社は現在まで、育児・介護と仕事の両立支援や、...

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社会・関係資本
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シェルグループとの協働

 当社は、シェルグループと筆頭株主およびビジネスパートナーという2つの関係性の中で、日本におけるエネルギービジネスを展開してきました。2016年12月...

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サウジアラムコとの協働

 サウジアラムコが当社の大株主となった2004年以降、原油調達における協働を深め、マーケットの動きに対して製油所のパフォーマンスが最適となる原油を機動...

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社会・関係資本
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特約店・代理店との協働

 当社は、多くのビジネスパートナーの協力を得ながら各事業を展開していますが、石油製品においては特約店、そしてソーラーフロンティア製品においては代理店と...

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サービスステーション(SS)における災害対応の取り組み

 大規模な災害が発生した際、SSは被災地住民の方の生活維持に直結するライフラインとして機能するほか、緊急車輌への燃料供給など重要な役割を担います。東日...

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CSRおよびHSSEに配慮した調達活動

 当社グループは、お取引先とともに企業と社会の持続可能な発展のため、公正な調達活動を維持することで相互の信頼・協力関係を強化し、持続的パートナーシップ...

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CSR調達ガイドラインに基づくCSR評価

「昭和シェル石油グループCSR調達ガイドライン」策定に伴い、お取引先登録入力シートにCSR項目を追加しました。本シートを用いて、新規お取引先に対しては...

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製造責任と品質保証

石油製品  原油受入から最終製品をお客様にお届けするまでのサプライチェーン全体において、一貫した品質管理体制を構築することで、お客様満足の向上に取り...

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特約店インタビュー

ライジングサン石油時代からの特約店として宮城県気仙沼市に本社を構える株式会社気仙沼商会の高橋社長に当社との取引の歴史、地域へのエネルギーの安定供給...

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社会・関係資本
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地域・社会貢献活動

昭和シェル石油は、未来をつくる担い手である子どもたち・若手らの次世代育成を軸とした環境保全、国際支援などの社会貢献活動に継続的に取り組み、地域・社会の...

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知的資本
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石油事業

高付加価値石油製品の開発  中央研究所は石油事業に関する研究開発を行っています。精製、供給、流通、販売の各部門と連携するとともに、シェルグループと築...

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エネルギーソリューション事業 (太陽電池事業)

 厚木リサーチセンターは、ソーラーフロンティアのCIS薄膜太陽電池に関する最先端の研究開発を行っており、研究および商業生産レベルの両面でエネルギー変換...

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コーポレート・ガバナンス
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役員一覧

  代表取締役 氏名 役職・経歴など A 亀岡 剛 代表取...

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コーポレート・ガバナンス
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コーポレート・ガバナンス体制、内部統制体制

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コーポレート・ガバナンス
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役員報酬

 独立社外役員を中心に構成する「指名報酬諮問委員会」の答申に基づき、取締役報酬の客観性と透明性が確保され、かつ業績連動の視点を取り入れた「取締役報酬に...

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コーポレート・ガバナンス
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取締役会実効性評価

 当社の取締役会は、2016年2月に「コーポレート・ガバナンスに関する基本方針※」を制定したことを契機に、取締役会の実効性の更なる向上を図るため、取り...

経営資源
コーポレート・ガバナンス
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内部統制システム

 当社グループが有効な内部統制体制を構築し、経営の透明性と効率性の向上を追求するために、「内部統制に関する基本方針※」を定めています。2015年に、改...

経営資源
コーポレート・ガバナンス
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情報開示および株主・投資家との対話

 「情報開示(ディスクロージャー)に関する基本方針※」を定め、あらゆるステークホルダーの当社グループに対する理解を促進し、適正に評価していただくために...

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コーポレート・ガバナンス
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ガバナンス体制強化の取り組み

1999年 執行役員制度の導入 2003年 執行役員制度改定、経営執行会議の創設、社外...